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嗚呼、悲しいではないか

G20関連の気になるニュース

G20直前ですが、ドイツ・メルケル首相がまたまた公式の場で「震え」が発生。 動いていなくても震えるのは、パーキンソン病??ヒラリーもなんかそんなことがあったね~ 公式の場でちょくちょく起こると言うことは、見えないところではさらに多いというこでしょう。 お大事に。 イギリス・メイ首相のすごい顔。ロシア憎きですね。ロシアにやられた証拠です。それでも会おうとするところがすごい。プーチンさんも何のために会った? ホスト役に徹するあへ。役回り解いてはちょうど手ごろか、ほんとバカだね。 ぎゅうぎゅうに詰め込んじゃって、みえみえ(爆)   安倍の握手の手を見てから無視している。それでも手を出し続けるってなんなんだろうか。悔しくないのか。 へらへらするな。
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連続殺人事件-クリントンがらみ?

フルフォードレポート(6/24)

ハザールマフィアの悪魔の夏至イラン生贄は大失敗に終わった

イランで第二次世界大戦を誘発しようとするハザリアンの悪魔主義者による最新の試みは見事に裏目に出た。起こったことは、悪魔の夏至の火の生贄の日である6月21日にドナルド・トランプ大統領が悪魔チャバド偽ユダヤ人の命令に従ってイランへの大規模攻撃を命じたが、米軍は彼に従うことを拒んだ。結局唯一の火の犠牲はイランへの攻撃が行われるはずの時にフィラデルフィアの石油精製所で巨大な爆発が起こった。


https://www.youtube.com/watch?v=Api_MNgAksQ&feature=youtu.be

無人機に随伴する米国の有人航空機を撃墜しないで、空域に入った米国の無人機を撃墜する形で起った。面目を保つために、トランプのハザール人人形師たちは「報復的なデジタル攻撃」によってイランを攻撃したと言うお笑い報道を発表した。彼らが言うべきことは、「報復的な偽の報道」でした。

最大のコンテナ港の石油貯蔵施設が6月5日に燃やされ、6月7日にはイランの商船が2つのペルシャ湾の港でほぼ同時に、未知の放火装置によって燃やされたことを考えれば、イランは非常に自制している。

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-18/declassified-sino-russian-masterplan-end-us-dominance-middle-east

米国防総省の情報筋によると、イスラエルがこれらの攻撃の加害者である可能性があり、このような第三者による挑発が米国とイランの間の戦争を引き起こさないことを確実にするための直接路線が確立された。

MI6の情報筋によると、これに関連した動きとして、米国防総省国防長官のPatrick Shanahanが「彼はハザリ派マフィアに侵害された人々のリストに登場したため」解雇された。特に、彼は長年の雇用主である「ボーイングによる民間航空機の武器化」に深く関わっていました。言い換えれば、彼は、マレーシア航空370/17の大量殺人事件と核恐喝事件に関与したと、情報筋は述べている。

米軍はまた、トランプ政権に国防長官を派遣すること、つまりトランプ政権からの命令に従うことを望んでいない。代わりに、「軍は、ABCでのイランとの戦争に反対するために、その長老、元マイク・ミューレン参謀長の合同参謀長を派遣している」とペンタゴンの関係者は述べている。

長年のトランプの支持者でさえ、大統領が自分の義理の息子であるJared Kushnerが属する悪魔的なChabadカルトによって個人的に妥協され、脅迫されていることに気づき始めています。 これらの狂信者たちは、人類の90%を殺害し、残りを奴隷にすることを可能にする戦争を始めるためには、イラン、中国、ロシア(Gog)とG-7(Magog)の間の戦争を引き起こす必要があると信じています。

一方、トランプ氏は、最後に話した人物が米軍の愛国者であるか、ハザリアンの悪魔の暴力団であるかに応じて、ピンポン玉のようにころころ変わる。北朝鮮では、トランプは米軍から正直な指示を受けています。 北朝鮮の最高指導者、キム・ジョンウンはトランプ大統領から「優秀な内容の手紙」を受け取ったと発表し、「興味深い内容を真剣に検討する」と発表したのはそのためです。

http://www.kcna.co.jp/index-e.htm

ホワイトハウスの白龍会協会の情報筋によると、この書簡は朝鮮半島を統一することを提案し、金氏は皇帝の象徴的指導的役割を与えられ、韓国大統領のムーンジェイン大統領は日々の行政を統括する大統領になるだろう。 。米軍は、その基地を韓国に維持するが、統一された朝鮮半島では、38度線の南側にいると、情報筋は述べている。中国の習近平主席もまた、統一朝鮮民主主義人民共和国に対する中国の経済的支援を約束した、と中国政府関係者は述べている。

日本のヤタガラス、つまり三本足烏秘密結社の情報筋はこれを確認し、半島が統一されれば日本と朝鮮を結ぶトンネルで仕事が始まるだろうと付け加えた。情報筋によると、韓国は2020年の東京オリンピックに統一チームを派遣するという。

また、将来的には、朝鮮と日本の王室の間の結婚が、北東アジアの平和と団結を促進するために取り決められるかもしれない、と関係者は言います。

朝鮮問題の解決は、世界が米国の企業政府を破産させ、シオニストとその不正なイスラエル国家に彼らのテロ活動と警告活動をやめさせることに全力を注ぐことができることを意味するでしょう。

白龍会は、米国の企業政府を破綻させることでハザールマフィアの主要権力源を排除することができることを、多くの黒幕に示唆してきた。米国政府が35日間閉鎖することを余儀なくされたように、一つの試みは今年初めにほぼ成功した。(しかし、米軍はその間賃金を居給され続けたことを覚えておいてください)

しかし、それに続いてトランプは全ての軍隊が彼の政府を去った後に驚き、そして激怒するシオニスト熱狂者になるものと思われる。それ以降、企業メディアとトランプは株式市場から吸い上げて、実態は逆なのに「経済は絶好調」と唱えてきた。

今、米国企業政府は再び破産に直面しています。今回は中国との貿易戦争の敗北です。事実は、シオニストの銀行家たちは彼らの遊び金で米国の株式市場を後押しすることができるが、彼らは輸入にそれを使うことができないということです。

外国のいわゆる米ドルは実態米国経済には強すぎるので、トランプは生産を米国に戻すことができない。米国が米国経済に自国通貨を使用しない場合、中国の関税は工場を米国ではなくバングラデシュやベトナムなどの国に移すことになるだけである。

企業はチアリーダーなろうとしているが、実際の米国経済はすでにリーマン型の危機に直面しています。小売業界は「黙示録」を経験し、自動車販売は「全く悲惨」であり、農産物業界は「少なくとも数十年で最悪の年」を経験しており、不動産業界は「最悪」の状況を経験している。サブプライム住宅ローンの破綻以降、生産は急激に減少し、運送業界は創業以来最大の新規受注の減少に直面しています。

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-20/us-steel-plants-are-going-idle-fed-perpetuates-myth-alles-just-fine

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-21/quietest-season-20-years-truckers-turn-apocalyptic-sentiment-crashes-most-record

米国財務省が現在緊急電話オークションシステムをテストしているのは偶然ではありません。このようなオークションは、金融システムのコンピュータが停止している場合にのみ必要です。実際、事態が進行するにつれて、7月に何らかのありえない金融事件が行われる可能性があります。

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-21/emergency-telephonic-auction-us-treasury-tests-sale-25mm-10y-notes

しかし、6月28日と29日に予定されているG20会議では、中国はブリッジローンの交渉を数ヶ月間許可することを決定する予定です。 しかし、地球全体が、米国へのさらなる資金提供と引き換えにシオニストプロジェクトの終了を要求するでしょう。

第二次世界大戦を開始する彼の試みが失敗した後、米軍はすでにトランプにイスラエルへの公的支援を強制することを強制しました。 国防総省の関係者によると、「トランプ氏はイスラエル当局者をバーレーン経済会議から追放した」と言う。さらに、トランプ氏は報道陣に対し、イランが38人のアメリカ人にP-8監視飛行機の乗務員の命を守ったことに感謝していると繰り返し述べた。米軍はイランの対応者たちに、P-8飛行機は実際には「イスラエルの潜水艦を捜している」と述べた。

世界規模の鷹狩りドローンを犠牲にして、イランの強力な防空をテストし、イラン海軍とホットラインを設定することにより、米中央司令部は戦争誘起人ボルトンとポンペイオをおとなしくさせたかもしれないと、その情報筋は述べた。

国防総省の情報筋によると、イスラエルには核兵器の兵器庫を排除するよう圧力もかけられているという。あるオブザーバー国が「イスラエルの核テントに国連ラクダの鼻を持っている(一歩踏み出した)」と述べているように、国際原子力エネルギー連盟はパレスチナを歓迎している、と彼らは言う。

米国国防総省はまた、イランに対し、米国と締結した新たな核兵器条約にはイスラエルの非核化が含まれると発表した。

しかし米国では、原因不明の内戦は衰えずに激怒し続けている。反体制の象徴ジョン・マカフィーの2020年大統領選挙運動のために働いている6人の異なる従業員が、マカフィーが病気になっている間に彼が立候補すると発表して以来、死亡しています。

Patryk Labusもまた入院しました。そのことは私の2020年の大統領選挙運動のための私の6人の国際マネージャー全員を先週入院させた。 6か国で。さらに私の影武者 -  Jay Pizzle  - そして私の警備長 -  Bruce Heidelberg。アメリカを目覚めさせる!!!! pic.twitter.com/DcWaDsIEUw
 -  John McAfee(@officialmcafee)2019年6月20日


それは、オンラインで出版されたJefferyの "Pedophile Island" Epsteinの人物名簿帳の内容に従った。これらの名前と連絡先の詳細を公開することで、必要に応じてこれらの人々を狩ることができるようになると、情報源が約束する。(訳者注:突然に話が変わる。何かが削除されたのか?)

https://de.scribd.com/doc/257106594/JEs-LBB

多くの著名なシオニスト億万長者や黒幕が最近「姿を消した」、そしてジョージソロスのような人々がまだ生きているように見えるコンピュータグラフィックスの試みを検出するための技術が開発されている。

https://www.technologyreview.com/s/613846/a-new-deepfake-detection-tool-should-keep-world-leaders-safefor-now/

支配的エリートはその間、その継続的な規則を正当化するために「規則に基づく世界的秩序」という用語を使用しています。 言語学的には、この文は世界がその「規則」を守らなければならないことを意味します。 もちろん、これらの人々はかつて私に黄金律が「金を持っている人は誰でも律法を作る」と言ったのです。 彼らは金が食べることができない単なる黄色の金属であることを忘れています。 それは、特にグローバルエリートのハザール悪魔崇拝派にとって、長くて暑い夏になることを約束します。

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内容についてはご自分で判断ください。
相変わらず、途中で論旨が変わるところがある。何かが削除されたと思われる。
いい加減です、まじめに読むものではないと思う。

情報として、白龍会と言うのは以前は黒龍会と言っていてハザールマフィアの一員でした。

また、フルフォードのサイトのコメント欄には内容がおかしいと言うコメントが並んでいます。いくつかは以下の通りです。参考にしてください。


・私はベンが報告していることを真剣に疑っている。ナンシーとチャックが駐車場で祝う姿は我々には大きな驚きであった。彼らが本当の色を見せた後、色々考えるでしょう。

・あなたは一つの物だけを食べたのでしょ。主流メディアに頼っている人にとっては分からないでしょうが、説明のつかない驚くべきことがある。
もっと勉強しなさい(笑)(嘲笑までされている)

・白龍会の情報筋の、漏洩者情報とのことですが、漏洩者に本当の話をするでしょうか?

・トランプ氏は、イランが撃墜された可能性のあるP-8監視船の乗組員のうち38人のアメリカ人の命を救ったことに感謝していると報道陣に繰り返し語ることを強いられた。
とあるが、そんな事実はネットを探してもどこにもありません。

・あなたは偽情報をつかまされている。リンクを挙げるならだれにでも評価できるものを掲載すべき。(証拠に挙げたリンクがまともではないと言う指摘)

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この狂人たちは何者?


トランプがロシア、イランと組んだ芝居です。イスラエルにイランを攻撃させて、それを理由にイスラエルを一気に殲滅させる。そのために数カ月も前から、露軍、イラン軍はイスラエルの国境に待機している。
ネタニヤフ以外は賢いらしく、さすがに乗ってこない。米軍が行くぞと宣誓して誘ったが、イスラエルのほかの人たちは冷静である。残念ながらトランプと止めたということ。
次はどんな手を打つのでしょうか?


それにしても、これらの米政治家はなんなのでしょうか?
安倍と同じです、つまりご主人が同じということです。
ペロシ逮捕かな?


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藤原直哉6月時事解説・時局分析

IMG_2582.jpg

音声再生
内容
(1)夏の国政選挙の行方
・川崎の事件はISISの事件じゃないか
・大阪G20も危ないんじゃないか
・オリンピックも危ない
・日本が戦争屋離れをしているからではないか
ドイツ銀行が危ない⇒日本の金融界も被害が出る
・日産もあやしい
・日本は世界についてゆく力がないと思っている

・同時選挙、消費増税は未定
・プロは負けるから同時選挙はやりたくない
・安倍は、今年やらないと、来年はオリンピック(一応やることになっている)でできないと再来年では任期になる
・安倍が決められる解散

・参議院選挙に負けると法案が全く通らない(安倍にはトラウマ)⇒政権危ない
・安倍が辞めると森友問題等一杯噴き出して危ない⇒ずっとやっていないと
負けを少なくするために同時選挙するかも
・衆議院側は何故今?(外交失敗、年金問題、景気悪い、農業の密約ばれる等々)

・消費増税はやってもやらなくても大変
・景気が悪くなる
・日銀短観:景気はピークを打って下降局面になっている
・金融は一番危ない。ピーク打っている。よく注視する必要がある。
・今後は不景気であると思ってください。
・在庫は増加している(供給過剰)
「今忙しい」というのはおかしい⇒リーマンショックは急に来た

・仕入れ価格は上がっている⇒企業は利益持ち出し
・売値を上げられるような経営に持って行かなければならない
・安売りしたらおしまい
・経常利益率は大企業と小企業の差が広がっている
・利益を株主に配ったり、変なものを買ってしまったりで生きた金にしていない
・自民党は元々、中小企業の見方であった⇒大企業に乗り換えた
 (クリントンのグローバル経済に乗った)

(2)不気味な金融市場
・世界の金融は一番問題
銀行は金を貸し渋っている(景気悪い)⇒銀行危ない

・日経平均はどんどん下がっている
・日銀はなにしている?リスクを背負う金は中央銀行しかない
・昨年10末22兆⇒6/10現在26兆
・4兆円も買っているのに株価が下がっているのか⇒売り注文が多い(これは市場の実態)
・2012.1 日銀総資産139兆⇒570兆(安倍政権は株を上げただけ)
・裏に不良債権があるということ⇒日銀はおしまい
・安倍内閣の後始末は大変

・年金問題も大変(国民もおかしいと気づいた)
・年金の公明党(安心の年金)⇒2000万円問題
・消費税に国民はNOだが、どうなるか分からない

・日米通商協議に対して甘い(危険)
・トランプはルールじゃない、米国赤字が減らすことが問題
・トランプ「アメリカ人が日本の車をたくさん買うように、日本はアメリカの農産物を買え」
・「それでもたらなければ、円高だ」
日本の貿易黒字6兆円/年⇒自動車業界どうするの?
・産業変革をしなければならない時期だ
・選挙以降に日米通商協議に厳しくなる
・習金平はトランプに恥をかかされて、中国も危ない
・米の金利上げてきた(11倍)中国を潰すつもり
 ⇒そろそろ下げるかも
・米国の不景気を逆手にとって、ドン底から回復させようとしている
日米通商協議「円高株安」100円/$切っても輸出するのか⇒考える時期

・一ヶ月前から世界の先進国の長期金融は全部下がっている
・米国は長短金利ともに下がっている
・英国も日本もドイツも中国も金利下がっている⇒明らかに何かが起こっている
・「ドイツ銀行があやしい」株価低下中
・世界の債務危機が起こる。これは相当難しい

(3)トランプは戦争屋に勝ったか
・イランは安倍を呼んでトランプと安倍の間を切った
イランはイスラエル、サウジ、日本と米戦争屋を切ったイランの勝ち
・イラン「アメリカのBチームが戦争を起こそうとしているから注意」
トランプは安倍(戦争屋)をひっくり返したので、日本は峠を越したかも
日本も戦争屋のテロに注意

・NATOもロシアと組もうとしている

・朝鮮半島も和平しそう
北朝鮮「北朝鮮を非核化させるなら韓国・日本からも米軍が撤退せよ」
欧州も中東も離米したので極東も離米させてもよいとトランプは考えている
・南北が統一して北朝鮮敵視勢力の日本の残党も始末する必要がある
日本もごろっと変わるかもしれない

(4)不況の出口は世代交代
・景気は悪化からクラッシュへ
・粛清・仁政・イノベーションへのチーム作り
・ミレニアル世代の常識と新技術が世の中を覆う(世界中)
・高度成長を基準とした経済ではない
・市民たちが作る国(横型)若い人、オジサンたちはサポートに回る

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アメリカの属国であることを切ってくれたのがトランプ。
日本もやっとよい時代になるだろう。
フルフォードさんとは全く違う情報であり、よく分析している。





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フルフォードレポート(6/17)

オマーンのタンカーの妙技が石油先物市場の操作に失敗したように、シオニストは崩壊している

企業主流宣伝メディアでさえ先週オマーン近郊のタンカーへの攻撃を「偽旗」として報道しているので、シオニスト支配網の崩壊は現在目に見えるようになっている。状況はドイツや日本のような元米国の植民地が公然とこの問題について米国大統領と国務長官に反論するまでに至っている。この超現実的な出来事は共産主義とソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

この場合、我々は米国企業政府の凋落とおそらく米国合衆共和国の再生を目撃しているのである。実際は、一神教の背後に隠れている秘密のファミリ集団の権力の凋落を目撃しているのかもしれない。

欧州王室と白龍会のメンバーによると、一神教を支配してきた13血統は実際には、惑星を運営するための新しいシステムを交渉している。これらの交渉が成功すれば、数千年の人類史上最大の出来事になるでしょう。もし、彼らが失敗すれば、特にエリート、反血統グノーシス・イルミナティの間で混乱と流血があるであろうと、その情報筋は言う。

例えこれが誇張されて聞こえていても、実際の現実世界の出来事は根本的に変化を示している。それでは、オマーン沿岸の偽旗攻撃に失敗から始めましょう。米海軍諜報機関とCIA情報筋がこの攻撃で誰が利益を得るかを見るために金の流れを追いかけた。
この追跡は、この攻撃が行われる直前に石油先物価格の急上昇から利益を得ることができた位置にいたスイスのロスチャイルドが所有するグレンコアのコモディティ会社につながったと情報筋は述べている。残念なことに、原油先物価格の急上昇は「一時的な小幅回復」にとどまり、ロスチャイルドは予想通りに利益を上げることができませんでした。その理由は、市場も世界もイランの狼を大声で呼ぶシオニストにはうんざりしているからであると、彼らは言う。

この最新の挑発について興味深いことは、日本のような元米国の植民地ですら、もはやシオニストの脚本に沿って動いてはいないと言うことである。企業宣伝ニュース報道から引用すると、「それがたとえ米国が断定したとしても、我々は単純にそれを信じることはできない」と、日本首相安倍晋三に近い情報筋は述べている。攻撃を実施するのに十分なほど高度な専門知識を持っていることが攻撃者がイランであると結論づける理由である可能性があるならば、「それは米国とイスラエルにも当てはまるでしょう」と外務省の情報筋は言った。

https://japantoday.com/category/national/japan-demands-more-u.s.-proof-that-iran-attacked-tankers

私が覚えている限りでは、現米国の政権に対するこの種の公の日本の非難は日本が第二次世界大戦を負けて以来一度もありません。

安倍がイランで新金融システムのイランの合意を得ようとしたので、オマーンの攻撃は起きたと、日本軍情報筋は言う。イランは支持したが、しかし、トランプと彼のロスチャイルドの手先のようなシオニストの関与であれば支持しないと、その情報筋は言う。「私はトランプは情報交換には値しないと思う」とイラン最高指導者アリ・ハメネイは安倍に述べた。(訳者注:どうしてもトランプをシオニストにしたいのです。白龍会がね。皆さんでご判断ください。)

https://www.reuters.com/article/us-iran-japan-usa-khamenei/iranian-leader-tells-japans-abe-he-has-no-reply-to-message-from-trump-idUSKCN1TE14V

イランを非難し損ねた偽旗はシオニストを弱めるだけで、(国家安全保障担当補佐官ジョン)ボルトを追放して、ハメネイと首脳会談を開く誠実な努力に至るだけであると、国防総省情報筋は述べた。

しかし、イランと他の国々は、米国が中国との貿易戦争に焦って負けている事は明らかなので、強硬な姿勢を取っている。結論は以下の通り。中国から米国への船は実物を持って運び、そして空で帰ってくる。例え、中国が米国からもの買いたいと思っても、高すぎて、しかも量が十分ではない。従って、現実世界では米国と中国の間の貿易は止まり、米国は中国のコンピュータ、スマートフォーンなどを得ることはできないが、中国は米国の約束手形を得ることもなくなる。言い換えれば、中国は請求書を支払えない一人の顧客を失うだけである。誰が勝つかは明らかだ。

ここ一週間の両国経済担当相による公式の声明はこの力の不均衡を示している。「トランプ大統領は習近平との会談を望ンでいると、トランプの経済顧問ラリー・クドローは述べている。クドローはもまた脅しをかけている。

https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-06-13/kudlow-warns-of-consequence-if-china-refuses-trump-summit-invite

ここに回答がある。「中国の態度は非常に明快であり、米国はその態度を変える必要があり、話し合いを継続したいならば誠意を示し、間違った慣行を修正する必要がある」と商務省広報担当のガオ・フェングは述べた。

http://www.xinhuanet.com/english/2019-06/13/c_138140785.htm

従って、トランプは今、6月28~29日の日本におけるG20会合で、中国との取引にロシアの援助を求めてウラジミール・プーチンとの会談を求めている。

https://tass.com/politics/1064030

いずれにしても、トランプは彼らが(はるかに高い価格の)米国からではなく、ロシアからガスを買うならば、軍の削減と他の制裁でドイツを脅した。クレムリンの報道官ドゥミティ・ペスコフ氏は「恐喝と不公平な強度競争にすぎない」と述べた。

https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-06-12/trump-says-he-s-considering-sanctions-to-stop-nord-stream-2

事実はトランプ政権が現在、ロシア、イラン、インド、トルコ、中国、北朝鮮、ドイツ、ベネズエラ、日本などに制裁の脅しをかけているということである。これらの制裁が実際の意味するところは、「我々の物を、もっと買え」と言う空虚な脅しである。多くの国が抵抗しているので、校庭の暴君はすぐに孤立する。
(訳者注:今、何が行われているかと言えば新金融システムに向けての為替の調整です。ドル大幅安、つまり中国元、日本円の大幅上昇です。ドル資産を持つ両国には痛手だが、払えない、倒産と言っているのだからしょうがない。関税脅し⇒為替調整に至る(トランプ戦略)これが狙いです。日本円は50円位になると言われている。G20の議題はそういうこと。日本の大問題は農業ですね)

しかし、これは米国の軍事産業金融複合体が無力であることを意味するのではありません。オマーンの攻撃は、米軍がまだホルムズ海峡やマラッカ海峡のような重要な世界貿易ルートを押さえる技術的能力を持っていることを明確に思い起こさせた。

これに加え、特に中東における英国系オランダとアメリカの連携は、まだ世界の油のほとんどを支配している。彼らはロシアやフランスなど他の石油大国と舞台裏で交渉して、より安定した中東を創造し、イランを交渉の場に戻す。

国防総省情報筋は既に述べているように、「レバノンはロシア、フランス、イタリアの保護領ではなく、英国はそこで英国石油公社によるガスの掘削を希望している。

米軍産複合体は、他のすべての国に対して依然として軍事的優位性を持っている。「Raytheonを買収したUnited Technologiesは、BoeingとLockheedに休業を与え、軍産複合体の競争と革新を促進するべきだ」と国防総省筋は言う。

先週の香港での大きなデモが示したように、インド、ASEAN、日本そして朝鮮半島を含むアジア人は中国の統治を望んでいません。

いくつかのアジアの筋が同意するように、アジア人は彼らの独立を維持するために米軍に喜んでそして資金を供給してもよいと言っている。

世界の他の国々は、シオニストの覇権を中国の全体主義に置き換えることを望んでいません。なぜなら、表向きはともかく、世界は米国と中国が双方にとって都合の良い結果になるのは間違いがないと思っていることを、意味している。

シオニストたちは内部分裂しないようにStuxnet(攻撃型コンピュータウィルス)カードを狂気的に振り回している。アルゼンチンはシオニスト大統領Mauricio Macriを退任させる準備をしているので、彼らは今週、国中のブラックリストを準備している。ニューヨークタイムズ紙の記事は先週、米国がロシアの電力網全体を閉鎖する可能性があると述べたのは、明らかなシオニストStuxnetの脅しである。

しかし、Stuxnetはメディアや金融システムを扱うことができなくなったため、最後のシオニストのカードになる可能性があります。 (彼らはすでに軍の支配を失いました。)

彼らのメディア危機の最近の進展は、「偽のイランの活動家(彼は存在しない)がForbes Magazine(私の前の雇用者)に61の記事を発表した」という暴露でした。

https://twitter.com/libertyblitz/status/1140345944744927232?s=21

偽のイランの活動家(彼は存在しません)は、Forbes.httpsに61の記事を公開しています://t.co/Wj60nPw5zH
 -  Michael Krieger(@LibertyBlitz)2019年6月16日
私はこれら61の記事を読んでいませんが、それが反イランの宣伝であることは間違いがない。

下のグラフは、人々は関心がないのに、恐れた企業メディアが殺人、テロ、自殺を絶えず報道していることを示している。これらの問題はどれも私たちが直面する最大の脅威ではありません。

http://sustainabilitymath.org/2019/06/06/how-big-is-the-disconnect-between-how-we-die-and-what-the-media-reports/

分裂と征服と不安という古くからの血統戦術は、もはやうまくいきません。

支配的エリート家族が人々を殺害して権力を獲得しようとする企みもまた失敗する。ニューヨークの警察副次官補であるSteven Silks、ベテランの刑事Joe Calabrese、および元アーカンソー州上院議員のLinda Collins-Smithの殺害と思われるものも、現在進行中のエリート小児性愛者の捜査を止めさせることはできなかった。法務省は、6月11日に1,700人の疑いのある児童虐待者の逮捕を発表することにより、これらの企みに応じた。


[こちらもご覧ください:https://liebe-das-ganze.blogspot.com/2019/06/operation-broken-heart-schlagt-wieder.html]


シオニストはまた彼らの財政的支配を失っています。国防総省の情報筋によると、「ドイツ銀行による破綻は紙幣の崩壊と量子金融システム(QFS)の導入につながるはずだ」という。

白龍会と英国王室の関係者によると、QFSの背後にいる人々は現在、白龍会と将来のための計画機関の設立と「地球を救う」ための大規模なキャンペーンの開始について交渉中だ。決着前の発表は予定されていないと、情報筋は言います。それは、世界大戦なしに世界を変えるには時間がかかるからです。(訳者注:もってまわった言い方は、自分たちのことではないのだろうか?)

その間に、米国政府が夏に倒産するかどうかがわかります。 これは、米国政府の更なる閉鎖として一般に見られるでしょう。 しかし今回は、多くの米国の愛国者が望むように、それは今年7月4日にアメリカ合衆国の復活の公式発表に来るかもしれません。

おそらくトランプは、まだ多くの人が望んでいるように、彼が愛国者のためのトロイの木馬であるかどうか、あるいはシオニストのために、彼自身の公の言葉と行為が明らかにするでしょう。
(訳者注:すでに明らかになっていると思うのですが?)


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大した中身はありません。いつもの繰り返しです。文脈もころころ変わる。色々繋ぎ合わせているか、誰かが書き換えていると思われる。今回はトランプ=シオニストと言い切りましたので、今週は世界中で大騒ぎになるでしょう。フルフォード氏こそ、白龍会の宣伝マン・シオニストと一方からは言われている。猛然と反論していますが、反論になっていません。最後の文章はどういう意味でしょうか?俺の方が正しいことが分かると言う意味にもとれる。世界を相手に結果を売っちゃった。

こんなことより、今はDECLASSが重要。猛烈な民主党のなりふり構わない抵抗があって遅れていますが、そろそろでしょう。あの民主党の女議長も逮捕されそうですよ。
今度のG20も注視しなければならない。(為替を決めようとしている)
習近平が突然、金正雲に会いに行くそうですが?何しに行くのでしょうか。
完全に騙し合いの世界になっています、騙されないようご注意ください。誰を騙すか?シオニストに妨害をさせない為ですよ。


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フルフォードレポート(6/10)

トランプ訪英によって許可されたアングロ同盟は、9/11以降のファシスト傾向の逆転に繋がるだろう

国防総省と英王室情報筋によれば、ドナルド・トランプ大統領の先週の訪英はアングロ同盟の亀裂を癒し、西側の9/11以降のファシストクーデターが逆転されることになるのは間違いがないだろう。「大英帝国への訪問はアングロ-アメリカ軸において協商と、お気づきの目下の問題のすべてについて非常に重要である。Brexitは非常に大きな取引である。旅は成功であり、両国間の結束は今強くなった」と言うのは、英国王室が総括したことである。

このことは、アングロ-アメリカとビルダーバーググループの背後の欧州ファシスト・ナチ人貴族
との間に溝があることを意味している。ビルダーバーグ参加者からの準公式の報告書は、ドイツ主導のEU派とイタリアと同様にアングロとの間に大きな溝があることが確認している。

http://www.hurriyetdailynews.com/what-was-discussed-at-the-bilderberg-meetings-analysis-144045

一方、フランス情報機関の情報筋は、彼らは、最近のEU議会選挙はドイツ派によって不正に操作されていた証拠を見つけたと言っている。彼らは、選挙実施前に現れた選挙結果を正確に発表した記事を指摘している。フランス国を解放するために戦いは続いていると、彼らは言う。

https://www.youtube.com/watch?v=BptCA6JtKRI&feature=youtu.be

一方、オランダの内部告発者は、ナチ・オランダ王室家族によって設立されたビルダーバーグに関する破滅的な情報と彼らがファシスト・アメリカのロックフェラー(クリントン)、ブッシュらの派閥との関係を提出している。とりわけ、彼らは第二次世界大戦中にボーイングが爆撃機を製造して、アメリカを爆撃するためにそれをドイツに送っていたと報告している。

http://paulaliebe.com/blog/2019/04/17/who-paid-for-the-wwii/?fbclid=IwAR2HNPAy_wX0FgdfC204a3VxAnLgjZsx6xa2zocOQJFFucUGF94x_BdVO9k

このことは重要である。何故なら、今年初めに本物の軍人がトランプ政権を去ったとしても、米国では「代理の国防長官」としてボーイングの経験30年のパトリック・シャナハンがいるからである。

国防総省情報筋は我々に、先週の「東マージナルウェイ沿いのボーイング社の多くのシアトルの整備工場に沿った26本の電柱の突然のドミノ倒壊は、偶然の一致ではありません」と言っている。

「これは、公開であれば秘密であれ、戦争挑発/戦争犯罪/戦争技術(5Gを使うかもしれない)と同様に、ボーイング社の「事故機」で使用されている機体の遠隔操縦を止めろと言うボーイングへのホワイトハットのメッセージであったと、その情報筋は言う。

リーマンショックより大きい可能性のある金融事件が、連邦準備制度理事会とEU中央銀行を所有するハザールマフィアのナチ派を終わらせる準備が整っていると言う兆候がますます大きくなってきた。(訳者注:トランプ政権がずっとこれを推し進めてきたじゃないか、ご存じないのか?兆候なんて言ったら怒られるよ、結果です)

これは、1971年に米語句米国が金本位制を放棄した後にロックフェラー家のためにビルダーバーガであるヘンリーキッシンジャーによってつくられた正式の取引プラットホームが閉鎖されて、金価格に関連してある範囲内で取引された通貨のバスケットによって置き換えられたことを意味している。

このことは、連邦準備制度の100年の任期が満了した2012年以降の通貨変動のチャートを見ることによって確認される。これは、家計への多額の寄付と組み合わされています。株式市場は、相対的な金融の安定につながっています。

しかし、ロシアのウラジミール・プーチン大統領が先週、中国の習近平主席との会談の後に言ったように、「量的緩和(QE)政策およびその他の措置(リーマン後)は本質的に問題を解決していない。未来は延期されました。」

http://tass.com/economy/1062609

この未来は幕が上がったかもしれない。市場への参加者は金融システムへの巨大な地震性ショックに関する銀行業務である。以下のチャートは世界貿易がリーマンショック時の状況と同一の方向で崩れたことを示している。ところで、我々は英語インターネットからこのグラフを検閲する組織的企みに遭遇して、それを再配置する為には中国サイトへ行かなければならなかった。

https://www.tiezong.com/weiyan/14402.html

もう1つのグラフは、大きなものが差し迫っていることを示しており、ユーロドル市場の長期金利がリーマン直前の短期金利よりもさらに低いことを示しています。これは、手遅れになる前に長期にわたって安定した資金を結び付けようとすることで、トレーダーが大きな問題が発生すると考えているためです。


https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/ABOOK-June-2019-Rate-Cuts-EuroD-Junitok電子2019-2020-1_0.png?= XMIo5Jvx

先週末に日本で開かれたG-20の財務大臣会合は、「リスクは部分的に下向きである」および「貿易と投資は地政学的緊張が悪化している」という声明を発表したとき、市場の不安を和らげるものは何もなかった。通常は当たり障りのない公式のG20コミュニケが示すすが、今回はかなり過激なものです。

私たちはイギリスの王室、ペンタゴン、CIA、その他の情報源にそのショックについて尋ねたが、私たちは非常に徹底的なニュース禁輸措置に遭遇した。しかし、イギリスの王室は9月までには何も起こらないだろうと示唆した。

中国に対する米国の関税およびHuawei社および他の中国企業に対する制裁措置のほとんどが9月に発効するだけであるという事実も、それまでに一種の世界的な合意が交渉されるべきであることを示唆しています。

契約には何が関係しているのかについての兆候がいくつかあります。中国の財務省筋によると、中国は米国の国内インフラの再構築を支援し、米国の生産を世界規模のチェーンに再統合することを申し出たという。一方、ペンタゴンの情報筋によると、彼らは軍産複合体というゴミ取り除き、秘密にしておいたいくつかのハイテク製品で米国経済を再建するためにお金を払う準備ができているという。

今後数ヶ月のうちに解決されるべきもう一つの大きなトピックは、Facebook、Google、Amazon、そしてAppleのようなハイテク巨大企業です。ここでは、G20はすでに彼らに税金を払うことを強いることに同意しています。

https://qz.com/india/1637109/india-is-leading-a-global-charge-to-make-corporate-giants-pay-fair-tax/?utm_source=reddit.com

しかし、対処される必要がある本当の問題は、検閲と、これらのハイテク寡占のおかげで増殖する偽作の情報である。たとえば、サルマン王のウェブサイトでWebで見つけたすべての写真は、次の新しい若い体の替え玉の写真に置き換えられました。 私の同僚がそうであったように、私ははっきりと以下のこの記事を覚えています。 それはとても老朽化した王の写真でした。 この写真はは置き換えられました。

https://www.straight.com/blogra/812751/does-saudi-arabias-new-king-salman-have-alzheimers-disease

https://mainichi.jp/articles/20190531/k00/00m/030/087000c

新聞や伝統的なメディアは、現実世界の記者が実際の出来事を報道しているが、これらのハイテク寡占がそれらを廃業に追いやっているとも述べている。

購読収入は増加していますが、このハイテク窃盗は広告収入を減少させました。 2006年の500億ドルから2017年の約160億ドルまで。これは彼らに編集費の削減を余儀なくさせました。従業員は同じ期間に74,000から39,000に減少しました。これはグーグルの海賊版およびフェイスブックの検閲により大きな被害を受けたこのニュースレターにも当てはまる。

https://thehill.com/homenews/media/447532-news-industry-joins-calls-for-more-scrutiny-of-big-tech

これが純粋な検閲であることがしばしば証明されることができるけれども、今これらの寡占は「ヘイトスピーチとの闘い」の名の下に何千もの独立したニュースチャンネルを閉鎖し始めた。

たとえば、今朝、Jimstonefreelance.comからNew York Postに掲載されたヒラリー・クリントンの兄弟の殺害に関する記事へのリンクをクリックすると、そのリンクが検閲されたというメッセージが届きました。今、それはただ「私たちはそれ見つけることができません」と言っています。

インターネットの巨人のこの激しい検閲は、新しい殺人キャンペーンと一致している。国防総省の情報筋によると、ヒラリー・クリントンは兄のトニー・ロダムを黙らせるために殺害したという。ニューヨークの警察スティーブンシルク副局長とベテランの刑事ジョーカラブレーゼも、彼らが若い女の子を拷問して殺害したヒラリークリントンとヒューマアベディンのビデオのコピーを持っていたので、殺された、と情報筋は言う。

元アーカンソー州上院議員リンダコリンズ - スミスも殺された。スミス氏は、クリントン財団の児童保護プログラムから借りた2700万ドルを発見するために国土安全保障省の部内者と提携していたとバチカン P2 メーソンは述べている。

この作家はまた最近彼ら自身と彼の家族に対してハザル・ナチスから彼らの罪の私達の暴露に腹を立てて死の脅威を受けていると連絡を貰った。しかし、彼らは今回法律を破ることができないでしょう。殺すには私たちの数が多すぎます、そして私たちには真実と正義、そして私たちの側の軍事力と特別な力があります。クリントンが自分の兄弟の死を命じなければならなかったという事実は、捜査が
が今日どれだけ近いかを示しています。正義の輪はゆっくりと潰され、それらは塵となって引かれる。(訳者注:「私たちの暴露」??トランプ政権が普通の裁判では逃げられるので、「国家反逆罪」と言うことで軍事裁判を行おうとしており、それに対する民主党の抵抗に対抗しながら彼らの犯罪行為の暴露を今まさに行おうとしている努力を知らないのか?認めたくないのか?とっくにわかっていることを並べているだけである。それに対してどうするがありません。いつもの通り「正義は勝つ」だけです。そして何数年前から「9月になれば解決する」こればかり。うんざりです)

今週はインドネシアからの最新情報をもとにレポートを完成させます。銀行と質屋が9日間閉鎖された後に再開した、と大いに安心している、と情報筋は言う。

しかし、ホワイトドラゴンソサエティの出典によると、

「大統領選挙の物議をかもした結果で、ここで何かが明らかに生じている」私の連絡先は、憲法裁判所(MK)が6月22日頃にその意見を述べるべきであると私に言った。それはまだ終わっていません。勝利するためにはまだ2,3の問題がある。ジャワの中部と東部で17百万の幽霊票が独立分析によって確認された模様である。全てジョコウィへの投票である。

「MKは証拠とともにこの情報を持っており、裁判官は彼らが本物であることを知っており、それが結果を覆すことができます、そしてPrabowoは勝者であることを証明します。 中部と東部のジャワに新たな投票がみつかるでしょう、彼らは難しい事実を無視することができない、変化は風にあります。」

これは米国と中国の間の代理戦争の一部であり、それはうまくいけば9月までに解決されるでしょう。


--------------------------------
もう終わりですか??ほんと最近中身がありません。

「うまくゆけば9月に解決される」解決されるわけではないんだ、、ずっとこのパターン。インドネシアも大事ですが、日本も、欧州もみんな同じ状況なのです。その大本の米国のマフィアの息の根を止めることが重要であると言うのがトランプ政権です。ただただ白龍会の地元のことをこれが世界の大問題のごとく、騒いでいるだけ。要は何度も言いますが、白龍会のメッセンジャーボーイであり、ジャーナリストではない。もうお辞めになったらいかがか。

樹林&果林さんの方が、ほんとう真剣に米国のこと、日本のこと、世界のことを追っかけてくれている。JFKなんですけどね・・・・・・

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フルフォードレポート(6/3)

マレーシアが国際的な金担保通貨を要求する一方で、インドネシアはすべての銀行、質屋を9日間閉鎖するなど、通貨リセット騒動

実態世界の諜報機関の連絡先を持つ人々は皆、大きな何かがやって来ると言う気持ちで騒がしい。私の直感は、米国株式会社の終わりが非常に近いと言うことである。この地域で起こっていることと繋がりがあるので、私はこのことを言うことができる。空気に変化があります。腐敗した政府は暴露されており、「国民」によって辞任または排除されるかのどちらかであるは、アジアのCIA関係者が状況を説明した方法でした。明らかに独立した事件の多くがこのことを示している。

インドネシアが今週から9日間、その銀行、質屋を閉鎖したアジアの状況から始めましょう。マレーシアのマハティール首相が、米ドルを金担保取引通貨に置き換えるよう要求した直後に、すべての金取引と国際銀行業務がを閉鎖すると言う動きが起こった。

パプア・ニューギニアは世界最大の金埋蔵量を持つ一つの国ですが、ジェームス・マラぺを首相に選出したばかりである。マラぺは自国の鉱山資源やエネルギ資源を効果的に国有化したいと考えている。(次にURLをコピーして貼り付けてください)(訳者注:これはなんでしょうか?誰かに原稿を書いてもらっている?と疑ってしまう)


https://www.sbs.com.au/news/who-is-james-marape-8th-pm-of-png

パパアラとメ・エカムイの双子の国のデイビット・ペイリ国王は、世界最大の金鉱山を持つパングアナの事実上の支配者であるが、彼はマラぺに近いと白龍会は語った。

「興味深いことに、彼は偶然にも、私自身の学友、友人、そしてU-Vistractの顧客であった(Davidが作成した金担保通貨を参照)。おめでとうございます。任命されたときが来たので、神は全ての扉を開きます」

インドネシアの銀行の閉鎖と金関連の動きは、4月27日から5月7日迄の日本の銀行システム全体の前例のない10日間の閉鎖が続く。この前例のない営業停止はまた、ある種の金融に関する発表につながるだろうという(この作家によるものも含めて)推測につながりましたが、私たち一般の人々には見える形では何も起こりませんでした。しかし、私たちは現在、英国の王室から、Quantum Financial Systemに関連するIT作業にシャットダウンが必要であることを聞いています。それはまた日本が2024年から始まる新しい通貨を出すだろうという4月9日の発表に関連している、と情報筋は言います。

バチカン銀行のトップであるジョージ・ペル枢機卿が少年を虐待した罪で有罪判決を受けた後、これらの全ての動きは2019年3月に実行され始めたと、P2フリーメイソン筋は確認します。

これらの動きはオランダ王室のビルダーバーグ・グループとそのメンバーにも大きな影響を与えるでしょう、それは、ビルダーバーグの交渉人ヘンリー・キッシンジャーによって設定された石油ドルシステムが体系的に解体されていることを意味している、とP2とイギリスの情報筋は言う。

オランダの王室は現在危機に直面しており、マレーシアの航空便370/17への関与は公開された、公式の、刑事捜査に直面しています。先週日本の外国人通信員クラブで講演したマレーシアのマハティール首相、2014年3月に消失したマレーシア航空370、および2014年7月に撃墜されたフライト17は同じ飛行機であったことを公に認めた。彼は、飛行がマレーシアで始まり、マレーシアのパイロットであったにもかかわらず、オランダが飛行機のブラックボックスのマレーシアへの引き渡しを拒否したと述べた。マハティールはまた、初めから撃墜はロシアの所為にする政治的に動機づけられた企みがあったことは明らかだと述べた。彼のコメントは40:35のマークから見ることができる。


https://www.youtube.com/watch?v=veasiPEfjZ8&app=desktop

実際、オランダの内部告発者や他の人々はすでにこのリンクで本当の物語を伝えている:

https://irenecaesar.wordpress.com/2014/07/25/malaysia-airlines-mh17-zio-nazi-cia-mi6-mossad-mivd-terrorist-act-in-ukraine/

この事件が現在取り上げられている理由は、この全く汚い話がもはや人目から遠ざけられることができないことを、現職の国家元首による公式声明が意味するからです。捜査の道筋は間違いなくナチス・オランダ王室へつながるでしょう。

内部告発者は、オランダの王族、ナチス、ビルダーバーガー、およびEUの関係について多くの興味深い情報を持っています。ハイライトは次のとおりです。オランダの潜水艦は、真珠湾への途中の日本艦隊を発見したように、英国によって意図的に沈められたと言うニュース。

オランダは1945年以来、秘密のナチ支配が続いている。
アドルフ・アイヒマンはナチについて内部告発しようとしたので殺された。

ヒトラー内閣は、オランダ国の上部ヴィルヘルミナ、ジュリアナとベアトリクス、の指揮下1945年5月5日から密かに存続しました… そして現在は、ベルギ-のエンティエン・ダビニョンであるが、、それによって、ナチ政権は欧州連合によって引き継がれました。

アジアにはネオナチの権力構造が崩壊していることを示す兆候が多くある。まず第一に、我々はドイツのアンジェラメルケル首相(ヒトラー)の政府が「彼女の連帯相手の社会民主党首脳の突然の辞任」の後に崩壊の危険にさらされていることに注目している。


https://www.thetimes.co.uk/article/angela-merkel-s-coalition-shaken-after-spd-quits-over-defeats-ctm5fdffg

ウクライナのネオナチ政権もまた問題を抱えている。今週から、ロシアは石炭、石油、石油製品の供給を遮断しています。彼らはまたその国を通るガス輸送を遮断した。

http://tass.com/world/1061231

この文章では、予想される政権崩壊の前に証拠を隠すために、出て行くウクライナ大統領ペトロポロシェンコ大統領が大統領府からコンピュータを削除するのではないかと心配している。

https://www.nbcnews.com/news/world/ukraine-s-ex-president-accused-removing-computer-servers-situation-room-n1011286


他のナチ政権であるイスラエルのベンジャミン・ネタニヤフ首相の政権も、先週の新政府樹立の試みが崩壊したため、激動している。英王室の情報筋は、彼が戦争犯罪人として正式に起訴されるのは時間の問題であると確認している。国防総省情報筋は、先週末のシンガポールの安全保障サミットにおいてイスラエルは米国とロシアによる二重保護になったと述べている。さらに、フランス、イタリアとロシアがガス掘削をしているので現在ロシアの保護下になっている860平方kmのレバノン海域の権利を国連とEUが放棄したので、圧迫されていると、述べた。

最高将軍であるジョセフ・ダンフォードが、イランとの米国の戦争を始めさせるイスラエルの企みに明確に言及することで、不正な偽旗攻撃に騙されていないと公に述べたように、彼らを操作しようとするシオニストの企みに対する公然とした抵抗に米軍がいることを見ることができる。

https://www.veteranstoday.com/2019/05/30/dunford/

https://www.veteranstoday.com/2019/05/30/general-dunfords-dance-asked-at-brookings-if-us-is-planning-a-false-flag-against-iran-as-sabrosky-asserts/

ベテラン・トゥデイにゴードン・ダフによると、米海軍もまたイランへの米空母エイブラハム・リンカーン派遣命令を拒否した。

米国防総省の筋によると、サウジアラビアとイランが大量破壊兵器を持たないと約束するのと引き換えに、イスラエルに核兵器の廃棄を強制する「中東にとっての大きな平和協定」を作成するというアメリカ人とロシア人による大きな推進力があるという。

先週、「王サルマン」が緊急イスラムサミットを主宰したことに注目することは興味深い。暗殺された甥のモハメッド・ビン・サルマンの影武者が解雇され、偽の王によって置き換えられたようなものであった。このサウジ政権変化がおそらく、ソフトバンクが突然資金を使い果たした理由である。

https://mainichi.jp/english/articles/20190531/p2g/00m/0in/048000c

ソフトバンクが1000憶ドルの技術資金のための投資家を捕まえるために、通常の証券会社ではなく連邦準備制度理事会とつながりのあるディーラーであるカントール・フィッツジェネラルを突然起用したと言う事実も非常に面白い。

https://www.pymnts.com/news/investment-tracker/2019/softbank-investors-new-tech-fund/

言い換えれば、これはソフトバンクが彼らを使って連邦準備制度理事会の信支配者に接触しようとしている兆候の可能性がある。何故なら、サウジ(キッシンジャー)後援者はもはや薄い空気から数十億ドルの金を作り出すことができなくなっているからである。

もちろん、これは我々に大きな重要なこと-アメリカ合衆国株式会社をもたらしている。ここに、大統領ドナルド・トランプが中国とその他の国々に仕掛けている貿易戦争に負けている兆候がある。(訳者注:この人の悪質なところは、トランプ政権と深層国家アメリカ合衆国株式会社を意図的に同一視することです。自分の過ちを認められない人だと思っている。)

中国公式の新華社通信は次のように述べている。

米国が追加の関税を掛けている2000憶ドルの中国製品は、その国への中国の輸出額の41.8%であるが、中国全体の輸出のたった8%であると、工業情報技術の副大臣ワン・ジジュンは述べている。

トランプが予測した中国からのメーカの脱出は起こっていないと新華社述べている。そして「1月~4月の中国製造業部門への実際の対外投資は年率11.4%の伸びをしているいると述べた。

http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/27/c_138094437.htm

対照的に、米国4月の輸出入は前年比で2.7%と4.2%減少し、経済の縮小と貿易赤字の拡大を示した。

https://www.zerohedge.com/news/2019-05-30/not-winning-collapse-global-trade-escalates-imports-27-exports-40

それは、多分、トランプが彼の非常に騒々しく宣伝され改正された取引協定を突然遺棄した本当の理由でしょう。彼はまた、インド、イギリス、オーストラリア、日本、そして他の貿易相手国に襲い掛かっている。それは破産を防ぐために彼ができる限りどこにでも必死にお金を集めようとしているよう思える。(訳者注:破産を防ぐためではなく、経済を抜本的に改善するための当然の行為ではないでしょうか。なにか悪いことをしているように書いている)

これに関して、連邦準備理事会を所有している(かって所有していた)ファミリーが3,000億ドルのバカげた金のためにポーランドを攻撃しようとしている。(訳者注:文脈からトランプがやっているように書いているが、言い訳として「FRBをかって所有していた人?」と言う注書きをしてアリバイ作る姑息な手段を使っています。この人相当悪質になった気がする)

国防総省情報筋は、米国企業政府の差し迫った破産については心配していないように思われる。実態米国経済の競争力回復に焦点を置いている。(訳者注:当然ですよね。米企業政府がどうなろうと関係ない。米国経済の競争力回復を見守っている、当然でしょ。この人は本当に混乱しているのか、意図的に書いているのか???)「グーグル、アマゾン、フェイスブックに対する司法省とFTCの反トラスト法により、競争が激しくなるだろう」との情報がある。これらのハイテク企業は現在、G20によって他の人たちのように税金を払うことを強いられている、と彼らは付け加えます。

https://www.france24.com/en/20190530-g20-countries-eye-tax-policy-internet-giants-nikkei

https://www.wsj.com/articles/justice-department-is-preparing-antitrust-investigation-of-google-11559348795

中国との技術/貿易戦争は、代替公式通貨、世界的通貨リセットを行う量子金融システムと制限されてきたET技術の開放によって終了するかもしれないと、国防総省は予測している。

-----------------------------------
特に新しいニュースはなかった。米国の実体を理解しようとしていない気がする。白龍会では無理です。アメリカの情報源を復活させないとだめだね。でも相手は怒っているよ。
途中に書きました、誰かが原稿を書いている気がします(ずっと)。ジャーナリストではなくなった。宣伝マン。残念です。すべては金だ。人のこと言えないと思うよ。

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面白情報、真偽は????

①米中貿易戦争の真相(ネットで拾った情報・・・真偽は????)


これは単なる経済的摩擦ではない。

中国の米国へ浸透工作に対する防衛作戦(全米中に中国スパイネットワークができていた

ハザールが操る中国共産党が覇権を振るうようになる前に徹底的にこれを叩き潰すことが目的

トランプは習近平に次に3つを要求している。
1.知的財産権(米国の軍事機密や企業の特許技術をぱくるな)

2.為替の自由化(市場を国がコントロールするな)

3.資本移動の自由化(中国にいる外国企業の利益や資産の持ち出しを禁止するな)

中国製スマートスピーカに隠されたセキュリティ上のリスク
:5G時代の到来は人類が総監視

習近平をだんまり
要求を聞き入れれば、江沢民派から弱腰と非難される⇒政権基盤が揺らぐ


 その危険をいち早く察知してファーウェイ製品を締め出した。


『ハザールが操る中国共産党』この言葉がキーワードですね。
トランプは中国に中国共産党と手を切らそうとしている。習近平は決断できないでいる。
李克強に交代させる???




②トランプと安倍の密約(某Iブログ情報ですので、さて????)

「農産品についてはTPP11と欧州EPAで決めた関税率以下にする。防衛装備品を大量に購入する。もし、農産品についてTPP11と欧州EPAいかにしないのであれば、自動車の関税を25%にする。加えて衆参ダブル選挙をすることにより、調印は8月に行う」

しかし、この通りにすると、日本の酪農・農家は間違いなく崩壊する・日本の食料自給率は45%であるが、10%くらいに低下する。一大事である。安倍は、衆参同日選挙後、密約の実行を迫られることになるので、すでにしり込みしており、「退陣を決意」していると言う

政権交代した場合、どうなるか。
子の密約を完全に破棄することはできない。小沢一郎政権ができれば、政権が変わったことを理由に、いったん白紙に戻して交渉できる。
①トヨタはレクサスは抑速通り生産拠点を全部米国に移す。
その代わり日本で生産している中型車と製造部品の完全は今まで通りにしてもらう。消費増税は止める。消費税廃止に持っていきたいが、至らなければ完全は10%程度にしてもらう。

米中貿易摩擦はG20では解決しない。

北朝鮮の拉致問題は田中均日本総合研究所国際戦略研究所理事長と飯島勲(元小泉首相補佐官)が陰で動いている。問題は良く横田めぐみの扱いだけである。そこを畑中理の孫金龍閣との間で道を開く。

選挙後、安倍退陣と政権交代は自民党のみならず野党側幹部クラスはみんな分かっている。自民党総裁は菅、総理は小沢で決まりである
菅義偉官房長官は、総裁にはなれても、総理になってこの難しい外交や安全保障をはじめとする日米交渉をするのは無理だということを、本人が一番よくわかっている。米国としてもそのことをはっきり本人に認識させる意味もあって米国に呼んだ。

6月2日から、上皇陛下の側近F氏が中国に行った。承認事項は全部終わっていて、最後の儀式みたいなものだ。習近平国家主席の奥さんはまだ日本に滞在している。G20が終わるまでいる習近平国家主席がどうなるかが見ものだ。これで台湾は国民党が選挙で勝ったので、次の総統は国民党だ。習近平国家主席がいなくなって、李克強首相がトップに立つ。李克強首相は小沢一郎衆院議員さんの書生だったことで小沢一郎衆院議員とは関係が深いし、韓国と北朝鮮との関係もいい。トランプ大統領はキッシンジャー博士の傀儡だから、これも問題ない。プーチン大統領も問題ない。それを考えたら、小沢一郎衆院議員が総理になって、外交と安全保障を行えばすべてうまくいく。

習近平が日本へでも、あるいは他国にでも亡命するとでもいうのだろうか?意味不明である

二つの情報は繋がるところがある。こうであればおもしろいが?????????
明日はフルフォードレポートを発行予定です。


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